この記事の要点
・ビットコインは「サトシ・ナカモト」という人物の論文がきっかけで誕生した
・ビットコインは「国(政府)や中央銀行の一人勝ちをなくす」ために誕生した
・ビットコインは発行枚数の上限が設定されているため、価格が上がっていく
・ビットコインはお金の新たなスタンダードになる可能性がある
・つまりビットコインを少額でも保有しておくことが未来の自分への備えになる
目次
ビットコイン(BTC)とは？
ビットコインを一言で説明すると「世界で初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨」です。
つまり、「セキュリティ能力の高い技術を用いて管理されている通貨の一つ」ということです。
また、ビットコインの大きな特徴として「発行上限枚数が決まっている」ということが挙げられます。
詳しくは、この後の「ビットコインの価格はなぜ上がっていくのか？」で解説しますが、予め上限枚数を定めることによって希少性、価値を保つことが目的とされています。
もう一つ、ビットコインの大きな特徴として「中央銀行」といった管理者が存在しないことが挙げられます。
通常、日本円やアメリカドルのような法定通貨は、国家や中央銀行が通貨として発行して、その価値を保証・監視しています。
しかし、ビットコインには国家や中央銀行といった管理者は存在しません。（中心開発者や協力者のグループは存在する）
管理者が不在でもビットコインが流通するその理由として、先ほど説明した「ブロックチェーン」があります。
ブロックチェーン内でのビットコイン取引では、その取引に参加している人たちが、「ユーザー」であると同時に「管理者」でもあるのです。
ユーザー同士で直接取引されるビットコインは、ブロックチェーン内で不正な取引が発生した場合、その取引をユーザーがすぐに発見できる仕組みになっています。そのため、取引に参加している人たちは、ユーザーであると同時に不正を発見する管理者としての役割も果たすことが出来るのです。
「不正をすることが出来ず、ルールを守らざるを得ない」
この仕組みこそが、管理者が不在でもビットコインが流通し、その価値が保たれている理由なのです。
ビットコインはなぜ生まれたのか？
まずはその問題について解説していきます。あなたの生活に深く関わる問題ですよ(*‘ω‘ *)
現在の金融システムの問題
一言でいうと「一人勝ちする人がいる」という問題です。
先ほど、ビットコインの大きな特徴として「管理者がいない」という話をしましたが、現在の貨幣通貨を用いた金融システムは「管理者がいる」ことが大前提となったシステムとなっています。
それは「国（政府）」であったり「中央銀行」と呼ばれるものが主です。
その「国（政府）」や「中央銀行」が一人勝ちするシステムになっている現状を問題視し、その現状を打ち破るためにビットコインは開発されたのです。
「中央銀行」の一人勝ちとは？
例えば、A銀行からB銀行にあなたのお金を送金する場合、そこに「手数料」が発生します。
「あなたのお金」を「あなたのA銀行」から「あなたのB銀行」に送金するだけなのに料金が発生するのです。
この「手数料」を取る仕組みが出来上がっていることで、すべての銀行のトップにいる「中央銀行」が1人勝ちしていると言えます。
「国(政府)」の一人勝ちとは？
また、「国（政府）」と「中央銀行」は実質タッグを組んで貨幣通貨（お金）を発行し、その価値を保証・監視しています。
そのため、日本に住む人は「国（政府）」が定めたお金のルールに従わざるを得ません。その１つが「税金」です。
「消費税」や「所得税」などの税金は、日本という国の公共サービスを維持・改善していくために必要なものではありますが、実際のところ全ての税金が正しく扱われているかは私達には分かりません。
その「税金」を一手に集め、管理することが出来る仕組みが出来上がっていることで「国（政府）」は一人勝ちしていると言えます。
ビットコインに託された思い
「中央集権から分散型へ」とは？
中央集権とは？
特定の組織や少人数のグループが実権を握り、意思決定を下すモデルのこと。
分散型とは？
特定の管理者が存在せず、コミュニティ内のメンバーの総意によって物事が決定していくモデルのこと。
つまり、「一部の組織が大きな力を持つのではなく、皆が対等に力を持つことが出来る社会を作っていこう」と、言い換えることが出来ます。
ビットコインによって社会はどう変わっていくのか？
まず、ビットコインは「ブロックチェーン技術」を応用しているため、データの改ざんを行うことが出来ません。これにより、ビットコインを不正に手に入れようとする人がいたとしてもそれを防ぐことが出来ます。
また、ビットコインには「管理者」がいないので、管理者だけが手に入れることのできる「手数料」や「税金」のようなシステムが作られることはありません。これにより、一部の組織がビットコイン社会で一人勝ちをすることはありません。
その結果、どのような社会になっていくかというと
「全世界の人がビットコインを共通の通貨として使用する社会」です!!
お店の支払いはビットコインでやり取りすることで、お店側も無駄な手数料を払う必要がなくなります。
また、海外旅行に行った際、日本円をわざわざ現地の通貨に両替する必要がありません。(両替には手数料が発生しますので、その手数料も払う必要がなくなります)
全世界の人間がビットコインを使うことで、ビットコインは人々の生活にとって当たり前のものになります。そのため、ビットコインの価値は暴落することも高騰することもなくなり、自然と安定していきます。
全世界の人間がビットコインを使い、不正を行うことが出来ず、誰もが対等な立場でビットコインを使うことが出来れば、ビットコインが世界の通貨になることは十分に可能です。
そんな未来が実現したら嬉しいなぁ～(*‘ω‘ *)
ビットコインには弱者として虐げれてきた人々の強い思いが込められていると私は思います。
ビットコインの歴史
サトシ・ナカモトという人物とビットコインの誕生
ビットコインは2008年10月に「サトシ・ナカモト」という人物がネット上に公開したある論文がきっかけで誕生しました。
その論文は「ブロックチェーン技術を使えば中央管理者（国家や中央銀行）のいない決済システムを作ることが出来る」といったものでした。
この論文に賛同した複数の開発者がサトシ・ナカモトと協力して、ビットコインを作り出しました。
その結果2009年1月にビットコインが誕生しました。ちなみにこの時のビットコインは、まだ通貨としての価値が認められず、1ビットコイン(BTC)の価格は約0円でした。
しかし、2010年5月22日にフロリダ州に住むプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入するという出来事がありました。（通称ビットコインピザデー）
この時のビットコインの価値は、１BTC＝約0.2円。これがビットコインを用いた初めての決済と言われています。
さらに2010年7月には世界初のビットコイン取引所である「Mt.Gox（マウントゴックス）」がビットコインの取り扱いを開始。ビットコインの価格は１BTC＝約7円まで上昇します。
ここからは、現在までのビットコインの価格推移とそれに関連する大きな出来事について解説していきます。
価格推移の歴史
2011年～2012年（認知度が上昇）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2011年4月 | アメリカのTIME誌でBTCの特集が組まれる | 約80円 |
| 2011年5月～6月 | BTC初のバブル到来 | 約1500円 |
| 2011年6月19日 | Mt.Goxがハッキング被害を受ける | 約1400円 |
| 2012年11月28日 | マイニング報酬の初となる半減期 | 約1000円 |
2011年の4月にアメリカTIME誌がBTCの特集を組んだことにより、BTCに注目が集まり始め、１BTC＝80円台まで価格が上昇。
その後、TIME誌の特集によって一気に知名度が上がり取引が増えたビットコインの価格は、１BTC＝約1,500円まで急騰。
ちょっと待ってよ、スタートが0.2円だったものが1,500円ってことは、約2年で7500倍に価値が上がったってこと⁈
…ヤバすぎる( ﾟДﾟ)
しかし、6月19日にMt.Goxがハッキング被害を受けたことで、ビットコインのセキュリティ体制に対する不信感が生まれ、価格は下落していき、2011年末には300円台まで値下がりしました。
2012年にマイニング報酬の初となる半減期（←後ほど解説します）を迎えたことなどがプラス材料となり、1BTC＝1,000円台まで回復します。
2013年（中国により価格が大きく上下）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2013年3月 | キプロス危機が起こり、BTC需要が高まる | 約4,500円 |
| 2013年10月 | 百度（バイドゥ）がBTC決済を採用 | 約1万5,000円 |
| 2013年12月 | NHKでBTC特集が組まれる | 約12万円 |
| 2013年12月 | 中国政府がBTC取引の禁止を発表 | 約7万5,000円 |
2013年は中国やキプロス共和国によってビットコインの価格が大きく上下することになった年でした。
まず、2013年3月に「キプロス危機」が起こったことにより、ユーロなどの法定通貨に対する信用が低下し、結果として避難通貨となったビットコインの需要が高まったのです。この時の価格が１BTC＝約4,500円。
キプロス危機とは？
キプロス共和国で起こった金融危機のこと。ギリシャ危機により、経営が立ち行かなくなったキプロスはEUに支援を要請し「キプロスに銀行口座を持つ人のすべての預金に対して、最大9.9％の課税をする」という厳しい条件のもと支援を受け入れた。
この金融危機の際に、ユーロとルーブルの保有者がビットコインを避難通貨として大量に購入したことにより、ビットコインの価格は急騰した。
その後、10月には中国の大手検索サイトである「百度（バイドゥ）」がビットコイン決済を採用したことで、ビットコインの価格はさらに上昇。１BTC＝約1万5,000円まで上昇しました。
さらに、12月にはNHKでビットコインの特集がされるなど、日本での知名度も上昇。それに伴い価格も１BTC＝約12万円まで急騰します。
しかし、12月5日に中国政府が国内銀行に対してビットコインの取り扱いを禁止する通達を発表。このニュースにより、ビットコインの価格は１BTC＝約7万5,000円とピーク時と比べると半分ほどの価格まで急落します。
そのため、中国政府から発表される暗号資産に関するニュースは、ビットコインの価格変動にかなり大きな影響を与えていました( 一一)
2014年～2015年（下落相場から停滞期）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2014年2月 | Mt.Goxが再びハッキング被害を受け閉鎖 | 約1万8,000円 |
| 2014年12月 | マイクロソフトがBTC決済を採用 | 約4万円 |
| 2015年1月 | Bitstampがハッキング被害を受ける | 約3万2,000円 |
| 2015年10月 | 欧州司法裁判所がビットコインの取引は課税対象外であると発表 | 約3万3,000円 |
2014年から2015年はビットコインにとって試練の連続でした。
2014年2月に暗号通貨取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」が再びハッキング被害を受けます。現在の価格にすると、日本円で約5億6,300万円に相当する85万ビットコインを盗まれるという事件が起こります。この事件が原因で、マウントゴックスは暗号資産に関するすべての取引を中止し、2月24日に取引所を閉鎖しました。
しかし、その後アメリカで「Dell」や「マイクロソフト」などの大手IT企業がビットコイン決済を採用したことなどを受け、１BTC＝約4万円まで回復します。
2015年1月には、マウントゴックスの閉鎖された後、ユーザーを取り込んでいた「Bitstamp（ビットスタンプ）」がハッキング被害を受け、再びビットコインの価格は下落。１BTC＝約3万2,000円となります。
しかし、同年10月に欧州司法裁判所で、ビットコインはVAT（付加価値税）の対象外であるという発表がされました。これにより、ビットコインは正式に「通貨同様の支払い手段」として認められました。この発表に市場が反応して、年末には１BTC＝約5万円まで上昇しました。
VATとは？
「VAT」とは、日本の消費税のようなもので、EUやアジアなどの国で、モノやサービスの購入時に課せられる間接税のこと。
Value Added Taxの価値ら文字の略で、付加価値税ともいう。標準税率の下限は15％と日本の消費税（現在10％）より少し上。
このVATが課せられるのは「商品やサービス」といったものです。つまり欧州司法裁判所は「ビットコインは支払いに使うお金だから、商品やサービスとは違いますよ」と認めたということです。
「ビットコインが通貨（お金）として正式に認められた!!」と考える多くの人の注目を集める発表となりました(*‘ω‘ *)
2016年（緩やかに価格が上昇）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2016年5月 | 日本で「改正資金決済法」成立 | 約5万円 |
| 2016年7月 | 2回目の半減期 | 約7万円 |
2016年は緩やかにですが、ビットコインの価格が上昇していきました。日本でもビットコインに対する反応が活発になり始めていました。
2016年5月には日本で暗号資産に関する規制を初めて法律に明記した「改正資金決済法」が成立しました。
改正資金決済法とは？
まず、「資金決済法」とは「時代の流れにあった決済方法に対して法律に関する規制を行うこと」です。
「改正資金決済法」はそこにプラスで「仮想通貨（当時）」が定義され、仮想通貨の売買等を行う仮想通貨交換業者に対して、登録制度を導入するとともに、利用者保護のためのルール作りが行われました。
当時、多くの人はビットコインについての知識がなく、ただ「儲かるかもしれない」という情報にやみくもに飛びついて財産を騙し取られる危険性がありました。
そういった「詐欺」を防ぐためにも仮想通貨交換業者の登録制度やルール作りが行われたのです(*^^)v
登録するためには面倒な手続きもありますので、登録制度自体が詐欺をしようとする人を防ぐ役割を果たしていたんです(^^)/
また、7月にはビットコイン2回目の半減期を迎え、マイニングの報酬が25BTCから12.5BTCに減少しました。これを受けて、年明けには4万5,000円だったビットコインの価格は、１BTC＝約7万円まで上昇します。
2017年（1BTCが200万円超に到達）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2017年4月 | 「改正資金決済法」施行 | 約12万円 |
| 2017年8月 | ビットコインキャッシュ（BCH） | 約45万円 |
| 2017年12月 | CME（シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ）がBTC先物を開始 | 約200万円 |
2017年は、本格的に日本でビットコインの存在が周知されるようになった年でした。また、それに伴い暗号資産に対する法整備が整い始め、大手金融機関や機関投資家（大きな資金力を持つ投資家）が市場に参入し始めました。
4月には、先ほど説明した「改正資金決済法」が施行されました。
同年8月にはビットコインの開発者とマイナーが対立し、ビットコインから分岐した「ビットコインキャッシュ（BCH）」が誕生しました。
マイナーとは？
暗号資産におけるマイナーとは、「マイニング（採掘作業）をする人」という意味です。
マイニングとは「暗号資産を送金したり、受け取ったりしたデータを、ブロックチェーンに記録するための計算処理を行うこと」です。
このマイニングをして、ビットコインを報酬として受け取っている人々のことを「マイナー」と呼んでいます。
ビットコインキャッシュ（BCH）について詳しく知りたい方は下記の記事をチェックしてみてください(^^)/
ビットコイン開発者とマイナーの対立理由についても、分かりやすく解説していますよ(*^^)v
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また12月には、アメリカの先物取引所である「CME（シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ）」がビットコインの先物取引を開始しました。これと同時に機関投資家の市場参などもあり、暗号資産市場には大量の資金が流れ込み、価格は高騰。１BTC＝約200万円を突破しました。
先物取引とは？
将来の売買についてあらかじめ現時点で約束をする取引のことです。
現時点では売買の価格や数量だけを約束しておいて、将来の約束の日が来た時に、その約束通りに売買を行います。
（ ＾ω＾）・・・え？むずくない？( ﾟДﾟ)
ビットコインに限らず、初心者の方に先物取引は絶対オススメしません!!
最悪の場合、資金を全額失う可能性もあるからです!!( ﾟДﾟ)
ぜひチェックしてみてください(^^)/
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2018年（各種SNSサービスが暗号資産に関する広告を禁止）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2018年1月 | 「Facbook」が暗号資産の広告掲載の禁止を発表 | 約110万円 |
| 2018年3月 | 「Google」が暗号資産の広告掲載の禁止を発表 | 約95万円 |
| 2018年3月 | 「Twitter」が暗号資産の広告掲載の禁止を発表 | 約90万円 |
2018年は、ビットコインにとって厳しい一年となりました。数々のSNSサービスが暗号資産に関する広告の掲載禁止を発表したことにより、ビットコインに対する信用が低下し、価格も急速に下落していきます。
まず、1月にFacebookがビットコインをはじめとする暗号資産の広告掲載を禁止することを発表。続く3月にはGoogleとTwitterも同様の発表をし、年初には1BTC＝約150万円だった価格は、4月上旬には１BTC＝約70万円まで下落します。
その後も復調することなく、ビットコインの価格は12月には１BTC＝30万円台まで下落していきます。
Gigazine記事内より引用
Facebookは「私たちは、人々が詐欺にあい、だまされる恐れなく、Facebookの広告を通じて新しい製品やサービスについて発見したり学んだりすることを望んでいます」と前置きし、「バイナリーオプションやICO、仮想通貨について広告を出す会社の多くは誠実に運営されていない」としています。
ビットコインを買うことで、さも年金と同等のお金が手に入るかのような広告ですね(^^)/
ただし、暗号資産やそれらを支えるブロックチェーン技術に携わる多くの誠実な企業・個人にとっては悲しいニュースだったのではと思います。
2019年～2020年（乱高下する価格相場）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2019年10月 | 中国の習近平国家主席が「ブロックチェーン技術に力を入れていく」と発言 | 約110万円 |
| 2019年11月22日 | 中国政府が暗号資産取引を取り締まる新たな規制をスタート | 約80万円 |
| 2020年3月 | WHOによる新型コロナウイルスについての発表 | 約52万円 |
| 2020年5月 | 3回目となる半減期 | 約100万円 |
2019年～2020年の間、ビットコインは中国によって価格が乱高下することになりました。
2019年10月に中国の習近平国家主席が「ブロックチェーン技術に力を入れていく」と発言し、それに反応したビットコインの相場が高騰し、１BTC＝約110万円へ上昇しました。
それからわずか1か月後の11月22日に中国政府は暗号資産取引を取り締まる新たな規制を発表しました。
これにより、高騰した相場は一転して下落。１BTC＝約80万円まで急落しました。
なんで暗号資産取引を取り締まるの？
ブロックチェーン技術が欲しかっただけなのです(*‘ω‘ *)
それを使って何をしたいの？
なぜ【デジタル人民元】を開発しようとしたのか？そこに隠された理由などは、かな～り長い解説になってしまうので気になる方は下記の記事をチェックしてください('ω')ノ
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その後、ビットコインへ更なる追い打ちをかける出来事が起こりました。
「新型コロナウイルスの世界的流行」です
2020年3月11日にWHO（世界保健機構）が新型コロナウイルスについて、「パンデミック（世界的流行）の状態にある」と発表したことにより、金融市場全体に不安が広がり、株や金など暗号資産以外の価格も急落しました。
そのため、ビットコインの価格はさらに下落。１BTC＝約52万円となります。
しかし、各国政府の大規模な金融緩和策などの効果もあってか、ビットコインの価格は再び上昇。2020年5月には、３回目となる半減期を迎え、１BTC＝約100万円まで回復しました。
2021年（暗号資産バブルの再来）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2021年2月 | アメリカのテスラ社が15億ドル分のビットコインを購入 | 約490万円 |
| 2021年3月11日 | ビープルのNFTアートが歴史的な高値（約75億円）で落札される | 約600万円 |
| 2021年5月 | 複数の要因により下落相場へ突入 | 約400万円 |
| 2021年9月7日 | 中米エルサルバドルがビットコインを法定通貨に定める | 約500万円 |
| 2021年10月28日 | Facebook社が社名を「Meta（メタ）」に変更し、メタバースに注力する姿勢を発表 | 約670万円 |
| 2021年11月8日 | ビットコイン価格が過去最高値を記録 | 約776万円 |
2021年は暗号資産市場にとって、間違いなく大躍進の年になりました。
ビットコインは2020年年末から急激に価格が上昇し、2021年始時点で１BTC＝約300万円、さらにその10日後には１BTC＝約400万円にまで値上がりしました。
2月には、かの有名な「イーロン・リーヴ・マスク」が創業者であるテスラ社が15億ドル（日本円にして約1,700億円）のビットコインを購入したことでビットコインの価格はさらに上昇し、１BTC＝約490万円になります。
さらに３月にはbeeple（ビープル）というアーティストのNFT作品が約6935万ドル（日本円にして75億円）で落札されました。これにより暗号資産市場に猛烈な火が付き、その結果ビットコインの価格も１BTC＝約600万円となりました。
その後、様々な要因により一時ビットコインの価格は下落します。その要因として、暗号資産マイニング時の環境問題（多量のエネルギー使用）、テスラ社のビットコイン売却の可能性などが挙げられます。
しかし、2021年9月7日、中米エルサルバドルでビットコインを法定通貨とするという衝撃的なニュースが流れました。これによりビットコイン相場は再び盛り上がりを見せ、１BTC＝約500万円だったものが、１か月後には１BTC＝約755万円まで高騰しました。
え？なんで？(。´･ω･)?
これについても長い解説になってしまうので、気になる方は下記の参考記事をチェックしてください(^^)/
さらに、2021年10月29日にFacebook最高経営責任者マーク・ザッカーバーグが社名を「Meta（メタ）」に変更することを大々的に発表しました。この発表は今後、3次元仮想空間である「Metaverse（メタバース）」の時代が来ることへの大きな確信と、新たな時代の流れに柔軟に対応する若年層のユーザーの取り込みが目的であると考えられています。
2021年は上記のように、大企業が暗号資産業界に進出してきたことによってビットコインの価格が高騰した年となりました。結果として2021年11月8日にビットコインの価格は最高値である１BTC＝約776万円に達しました。
2022年（アメリカやロシアからの悪材料により価格低迷）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2021年末～2022年1月 | FRBによるテーパリング実施に対する懸念 | 600万円台～400万円台 |
| 2022年1月20日 | ロシア中銀が国内における暗号資産の利用およびマイニングの禁止を発表 | 約480万円～約400万円 |
| 2022年2月24日 | ロシアがウクライナに侵攻を開始 | 約500万円～約430万円 |
| 2022年7月20日 | 米EV大手「テスラ社」、保有するビットコインの75%を売却 | 約320万円→約290万円 |
| 2022年11月 | FTXグループが破産申請 | 約310万円→約230万円 |
2022年はアメリカやロシアによる悪材料により、ビットコインは一転して下落します。
2021年末～2022年年明けにかけては、FRB（連邦準備制度理事会）によるテーパリングの実施に対する懸念により、米国株をはじめとする株価が下落、それと連動する形で暗号資産なども価格が下落していきました。
FRBとは？
FRBとは、米連邦準備制度理事会の略称で、アメリカの中央銀行にあたります。日本でいうところの日本銀行と同じ役割を持っています。
金融政策を実施して、アメリカの雇用の最大化、物価の安定、適切な長期金利水準の維持など、アメリカ経済を安定化させ、アメリカ国民の生活を安定させることを目的とした組織です。
テーパリングとは？
テーパリングとは「量的緩和による各金融機関からの国債の買い入れ額を徐々に減らしていくこと」を言います。
そもそも「量的緩和」とは、FRBが各金融機関から国債を買い入れることによって、各金融機関に資金を回すことを言います。それにより、各金融機関は潤沢な資金を得ることが出来、その資金を企業や個人に融資することで世の中にお金が回るようにと言った狙いがあります。
他にも、同時期にロシアの中央銀行が暗号資産の利用及びマイニングの禁止を発表、ウクライナへの侵攻を開始、などのネガティブニュースが重なったことでビットコインの価格は下落。１BTC＝約500万円から１BTC＝約430万円まで下落します。
また、2022年7月20日には、先ほど紹介した「テスラ社」が「保有するビットコインの75％を売却した」と発表したことから、１BTC＝約320万円から１BTC＝約290万円まで下落。なお、CEOであるイーロン・マスクは売却の理由について「中国のコロナロックダウンの影響による業績悪化に備えて、手持ちの現金を最大化させるため」と説明しています。
それぐらいコロナショックは企業にダメージを与えてたんだね( ﾟДﾟ)
さらに、11月には大手暗号通貨取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎え、ビットコイン市場は暗雲立ち込める状態となり、１BTC＝約310万円から１BTC＝約230万円まで急落します。
2023年（既存金融機関への不安感から暗号資産への注目が集まる）
| 年月 | 出来事 | １BTCの価格 |
| 2023年3月 | 米国シリコンバレー銀行（SVB）とシグネチャー銀行が破綻 | 約360万円 |
| 2023年4月 | 米国ファースト・リパブリック銀行の株価が暴落・翌月破綻 3万ドル台へ | 約390万円 |
| 2023年6月 | 世界最大手の資産運用会社「ブラックロック」がSECに「BTC現物ETF」を申請 | 約450万円 |
2023年は主にアメリカの金融機関への不安感や、貸し付けに対する問題を感じている人からの期待により、ビットコインの価格が上昇しています。
３月には、アメリカシリコンバレー銀行（SVB）とシグネチャー銀行が破綻。リーマンショック以来、最大規模の金融不安となりました。アメリカの銀行以外では、スイスの金融大手であるクレディ・スイスが経営不安に陥りました。さらに4月には、アメリカファースト・リパブリック銀行の株価が暴落し、5月には事実上破綻するなどの出来事がありました。
これらのニュースが続いたことにより、存金融機関への不安感が高まり、今まで金融機関に預けていた分の資金が暗号資産市場に流れ込みました。
結果として、ビットコインは１BTC＝約390万円まで上昇しました。
2023年6月には、世界最大手の資産運用会社「ブラックロック」がSECに「BTC（ビットコイン）現物ETF」を申請しました。
このニュースへの期待がビットコインにとって大きな追い風となり、ビットコインの価格は一気に１BTC＝約450万円まで高騰しました。
ETFとは？
リアルタイム価格で取引できて、かつプロに運用をお任せできる金融商品のことです。例として日経平均やNYダウ、金など様々な種類があり、ものによっては１本買うだけで市場全体を網羅することができるものもあります。
すると、今まで暗号資産市場に投資してこなかった投資家の多額の資金が市場に流れ込み、ビットコインの価格が高騰するかもしれないと予想されていることから注目されているのです(^^)/
ビットコインの価格はなぜ上がっていくのか？
でも、そもそもビットコインの価格ってなんで上がっていくの？(。´･ω･)?
その中でも特に「発行枚数の上限設定」と「暗号資産市場の盛り上がり」の2つが大きな理由と言えます('ω')ノ
ビットコイン発行枚数の上限設定
ビットコインの発行枚数には上限が設定されています。
その上限が「2100万枚」であり、2023年3月時点で既に「約1930万枚」が発行されています。発行枚数が上限に達するのは2140年と予想されています。ただし、2033年には99％のビットコインは世の中に流通し、残りの１％のビットコインが100年ほどかけて発行されるシミュレーションです。
発行枚数に上限を設けることによって、希少性を維持し、ビットコインの価値が下落することを防いでいるのです。
それと同じで「それだけしか存在しない」ということが、ビットコインの価格が上がっている要因の１つなのです。
確かに限定商品とかってプレミア価値が付いたりするもんね～(*‘ω‘ *)
暗号資産市場の盛り上がり
前述の「ビットコインの価格推移の歴史」でもお伝えしましたが、ビットコインは以前からメディアで取り上げられることが何度かありました。しかし、それはあくまでも「投機手段（短期間で大きな利益を狙うもの）」としての取り上げがほとんどでした。
現在、ビットコインに対するメディアの扱い方は少しずつ変化してきています。
それは「NFT」や「メタバース」など、暗号資産業界の用語が一般的に認知されるようになってきたことが1つの要因としてあります。
日本という国では、ビットコインに対して「危ない」「怖い」「よく分からない」といった意見が今でも数多くあります。そういった中で、「NFT」や「メタバース」が主要メディアに大々的に取り上げられるようになったことで、おのずとそれに関係するビットコインに対して、メディアが取り上げることが以前よりも増えてきました。しかし、その取り上げ方は限定的であり、国民の不安を煽るような取り上げ方があることも現実です。
対して、世界ではすでにビットコインという通貨の価値を受け入れ始めている企業が数多く存在します。
2021年2月、イーロンマスクがCEOを務める自動車メーカー「テスラ」は、アメリカでの全モデルの支払いにビットコインを採用すると発表。また、日本にも店舗のある「バーガーキング」は、2020年にベネズエラでビットコインやその他暗号通貨での支払いを受け付けると発表しています。その他にも、ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）・ピザ・ハット（Pizza Hut）なども暗号通貨での支払いを受け付けています。
その他にも限定的ではあるが、「Xbox」「ペイパル（PayPal）」「アマゾン（Amazon）」も一部暗号資産が関わる決済方法を受け入れています。
このように世界の有名企業がビットコインに通貨としての価値を認め始めたことにより、暗号資産市場はさらに盛り上がりを見せています。今後も有名企業による決済方法としての受け入れは拡大していくと考えられており、ビットコインをはじめとする暗号資産市場は、さらなる盛り上がりが見込まれています。
ビットコインを手に入れる方法
暗号通貨取引所で購入する
一般的なビットコインの入手方法として広く知られているのが、こちらの方法です。
国内の暗号通貨取引所は数多くあり
● Coincheck（コインチェック）
● bitFlyer（ビットフライヤー）
● DMM Bitcoin
● GMOコイン
などがあります。
これらの暗号通貨取引所で口座を開設し、日本円を入金してビットコインを購入する方法のことです。
ビットコインのマイニング報酬として手に入れる
先ほど、ビットコインの価格推移の歴史でも解説しましたが、
マイニングとは
「暗号資産を送金したり、受け取ったりしたデータを、ブロックチェーンに記録するための計算処理を行うこと」です。
では、具体的に個人がマイニング報酬をもらうまで、どのような過程があるのか？下記の通りです。
①めちゃくめちゃ性能の良いパソコンとカスタマイズ用の機器を買います（費用20～30万円）
↓
②パソコンをカスタマイズし、24時間稼働、計算処理をさせ続けます
↓
③運よくマイニング作業を最も速く終わらせることができればマイニング報酬がもらえます。おめでとう(^^)/
20～30万円の初期費用に、24時間パソコン稼働だと？！電気代ヤバいじゃん(;^ω^)！
「運よく最も早く終わらせることができれば…」この言葉の意味が分かりますか？(。-∀-)
1番に終わらなければ報酬は貰えないのです。2番では意味がないのです( ﾟДﾟ)!!
加えて説明するなら、マイニング競争には大企業が参戦していることがほとんどです。大企業がハイテク機器をたくさん用意し、潤沢な資金を使ってマイニングしているのに個人が勝てると思いますか？
一応説明しましたが、これがビットコインをマイニング報酬として手に入れる方法ですｗ
まとめ
今回はビットコインについて解説してきましたが、最後にビットコインを取引する上での注意点と、ビットコインの未来、今後の可能性について私なりの見解をお話して終わりにしたいと思います。
ビットコインを取引する上での注意点
ビットコインを取引する上で、何より大事にして欲しいことは「余剰資金で購入すること」です。
ビットコインをはじめとする暗号資産は、ボラリティ（価格の変動率）が高く、1日で10％価格が変動することもあります。
仮に自分の全財産でビットコインを購入し、その翌日に価格が10％暴落したらどうでしょうか？
とても冷静ではいられないと思います。100万円で購入したものが翌日には90万円になっているなんて恐ろし過ぎます(。-∀-)
だからこそ、精神的に安定した状態でいるためにも暗号資産は「余剰資金で購入すべき」なのです。中でも私がオススメするのは、
「手出し0で暗号資産を購入すること」です。
詳しくは、nosukeの過去について書いた下記記事を読んでいただければと思います。ぜひ！(^^)/
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【自己紹介】手出し0から暗号資産を始められた理由
始めまして。nosukeです。 現在30歳。妻子持ちの会社員です。約1年前まで自分の貯金は0円で、暗号資産への投資なんて出来ると思ってませんでした。 しかし、現在（2023年8月）暗号資産への累計投資 ...
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ビットコインの未来と今後の可能性
ビットコインは2009年に誕生して、まだ14年しか経っていません。ですが、1BTC＝0円だった価値は、今や１BTC＝約400万円にまでなっています。
たった14年で400万倍にまで価値が上昇したものが今まであったでしょうか？
なぜここまでビットコインの価値は上昇したのか？私はビットコインひいては暗号資産というものが次の世代に必要とされているからだと思います。
お金の形は時代ごとに大きく変わってきました。はじめは物々交換から、石の通貨、金貨、紙幣、と時代の中でその時々に応じて形を変えてきました。
今、時代は「本当のキャッシュレス」に向けて大きく動いています。キャッシュレスの時代に向けて暗号資産が台頭してくることは、とても自然なことだと思いませんか？
私はこれからのビットコイン、ひいては暗号資産というものがお金の新たなスタンダードとなることを信じています。
皆さんはどう思いますか？(。-∀-)
最後まで読んでいただきありがとうございました(^^)/
